平成二十六年東京都議会会議録第九号

〇議長（吉野利明君）　十八番まつば多美子さん。
　　　〔十八番まつば多美子君登壇〕
　　　〔議長退席、副議長着席〕

〇十八番（まつば多美子君）　初めに、認知症対策について質問いたします。
　都の最新の推計によれば、何らかの認知症状がある高齢者は、現在都内で約三十八万人おられ、十一年後の二〇二五年には約六十万人、実に高齢者人口の約二割まで急増するとされています。
　認知症は、脳の器質障害により、社会生活の基本となる認知機能が低下する疾患であり、患者本人はもとより、家族や地域社会にも広く影響を及ぼす、超高齢時代特有のすぐれて今日的な疾患といえます。
　今後は、単身や夫婦のみの高齢者世帯の増加も加速することなどから、患者や介護する家族が安心して暮らし続けることができる体制の整備は都政の最重要課題の一つです。
　都は、平成十九年度に認知症対策推進会議を設置し、国に先駆けてさまざまな施策を実施してきたことは評価いたしますが、東京を世界一の福祉先進都市にするには、舛添知事のさらなるリーダーシップが求められます。ご所見をお伺いいたします。
　次に、認知症の高齢者行方不明問題についてであります。
　先日、全国の警察が把握した認知症の行方不明高齢者の届け出が、昨年一年間で一万人を超え、都内でも三百八人の届け出があったとの報道がありました。認知症の方が徘回等で行方不明になった場合、家族は警察に捜索依頼を行います。また、警察は、身元不明者を保護した場合、二十四時間以内に地元区市町村へ引き継ぐことになっています。
　都は現在、区市町村からの依頼に基づき、家族から捜索依頼のあった行方不明者や、警察から引き継がれた身元不明者の情報を区市町村や近隣県に情報提供し、発見に役立ててもらう取り組みを行っています。
　今後、ますます認知症による行方不明者はふえるものと懸念されます。ご家族の苦しみを少しでも軽減するため、都は積極的に情報を掌握し、より広域的に情報を共有できるシステムを整備すべきです。見解を求めます。
　次に、認知症の患者とその家族を支える地域の対応力の向上についてであります。
　杉並区にある浴風会病院は、都の認知症疾患医療センターの一つとして、診断を初め、専門相談や地域における医療と介護の連携づくりなど、さまざまな取り組みを行っています。また、早期発見、診断のため、アウトリーチの取り組みも昨年度から実施しています。
　直接スタッフの方からお話を伺いましたが、医師や看護師、精神保健福祉士等から成る専門職のチームが、病院を受診したがらない高齢者の方の自宅を一軒一軒訪問し、早期の受診や支援につなげておられるとのことでした。また、コーディネーターを初めとする地域関係者の認知症に対する理解が鍵ともいわれていました。
　こうした先進的な取り組みは都内の各地域に広げていくべきですが、そのためには、医療機関や地域包括支援センターなどの関係機関や認知症コーディネーターを初めとする地域の関係者の対応力を向上させ、連携を強化させていく必要があると考えます。見解を求めます。
　こうしたこととあわせ、一般都民の理解を深めることもまた重要です。先ほど指摘した行方不明問題についても、近隣住民や商店街など地域の人たちが認知症に関し幅広く理解していれば、早目に気がつき、声をかけ、保護することも可能となります。地域社会全体で患者や家族を支えていく取り組みが重要となってまいりますが、都の見解を求めます。
　この課題の最後に、認知症医療の充実について伺います。
　これまで指摘してきたとおり、認知症患者や家族の支援は非常に多岐にわたりますが、やはり重要なのは、適切な診断、治療を受けられる医療体制の確立です。
　この点、都立松沢病院は、認知症疾患医療センターであり、都内では数少ない専門医療を行う入院病棟を備えております。患者から目を離せない認知症の介護は、家族にとって身体的にも精神的にも大きな負担であり、適切な入院治療に期待するところは大きいものがあります。
　都全域を対象に精神科の専門医療を提供する都立松沢病院において、認知症医療の充実を図るべきと考えますが、見解を求めます。
　次に、子育て支援について質問します。
　核家族化の進行やコミュニティの希薄化などが原因で、不安を抱えたまま妊娠、出産する女性がふえる中、産前産後の女性に対する支援を強化することは非常に重要です。
　出産予定の方の中には、パートナーとの人間関係や不安定な経済基盤、さらには職場での待遇など、さまざまな悩みや不安を抱えている方もいらっしゃいます。
　こうした女性に対しては、妊娠期の早い時期から支援を行い、適切な窓口につなげることが重要であり、そのためには相談体制の充実が不可欠であります。
　第一回定例会の我が党の質問に対し、都は、専用の電話相談窓口の開設とあわせて、メール活用の検討も表明しました。
　そこでまず、妊娠、出産に関して悩みを抱える多くの女性が相談窓口等を活用できるよう、体制の充実を図る必要があると考えます。見解を求めます。
　近年、晩婚により出産する女性の年齢が高くなっており、頼りとする親のサポートも高齢化により受けにくいなど、産後ケアの必要性が高まっています。
　公明党は先月、女性の元気応援プランと題する政策提言を政府に申し入れましたが、その中で、産後ケアの法律上の位置づけを明確にすることや、妊婦健診同様、産後ケアの利用者のための補助制度の創設を提唱したところです。産後ケアの取り組みを進めるためには、保健師や助産師などの専門職の知識や技術に加え、民間の取り組みを十分に活用するとともに、行政のより積極的な関与が必要です。
　都は、出産後、速やかに適切な支援につなげるために、妊娠中から相談支援を始めることが有効であるという我が党の提案を受けて、今年度から子育てスタート支援事業を拡充しました。産前も含む産後ケアの取り組みが、より多くの区市町村で実情に応じて展開できるよう、きめ細やかな支援をするべきです。見解を求めます。
　次に、都立総合芸術高校について質問します。
　ことし二月、スイスのローザンヌ国際バレエコンクールで日本の高校生が優勝、五月には、世界的権威のあるバレエの賞の一つ、ロシアのブノワ賞を日本人が初めて受賞しました。
　私は、平成十七年の第四回定例会の一般質問で、平成二十二年度開校の都立総合芸術高校に、舞踊を学ぶための舞台表現科を設置すべきと提案しました。都教育委員会もこれを受け、開校と同時に舞台表現科がスタートしました。早いもので、ことし三月には二期生が卒業しました。
　都立総合芸術高校のように、舞台表現を専攻できる高校は全国的にも例がなく、専門的に学べる体制を整えたことを評価しているところです。
　そこでまず、この都立総合芸術高校舞台表現科のこれまでの成果について伺います。
　ところで、二〇二〇年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けては、芸術文化の振興が極めて重要です。その鍵を握るのが人材育成です。都立総合芸術高校からは、これまでローザンヌ国際バレエコンクールに出場した生徒を初め、ドイツの国立バレエ団に入団して活躍している生徒など、ハイレベルの逸材も輩出されています。
　海外経験のある芸術分野のスペシャリストの意見を参考にするなど、都立総合芸術高校の生徒が、海外を舞台に、より一層活躍していく方策を具体的に検討すべきと考えます。都教育委員会の見解を伺います。
　次に、善福寺川の整備について質問いたします。
　杉並区では、平成十七年九月の一時間当たり百十二ミリという集中豪雨により、二千三百三十七世帯に上る床上、床下浸水という甚大な被害が発生いたしました。当時、私も直ちに現場に駆けつけ救援活動に当たりましたが、被害に遭われた方の思いを胸に、二度とあのような被害が繰り返されないよう、これまでたび重ねて訴えてまいりました。そのかいもあり、河川激甚災害対策特別緊急事業の実施を初め、環七地下調節池の完成などの河川整備が建設局によって着実に進められてきたことを高く評価するものです。
　昨年九月の大雨の際、善福寺川では護岸ぎりぎりまで水位が上がったものの、今までの整備が有効に機能した結果、川からの溢水を防ぐことができましたが、上流地域の整備はこれからであり、善福寺川全域の住民が安全で安心な暮らしができるよう、一刻も早く整備を進めていただかなければなりません。
　なお、現在、護岸整備が進められている都立和田堀公園は、緑豊かな場所で、都民の憩いの場ともなっていることから、整備に際しては、周辺の環境にも配慮が必要と考えております。
　そこで、善福寺川の今後の整備について伺います。
　最後に、都道環状八号線、井荻地下歩道のエレベーター設置について伺います。
　無電柱化による良好な景観の形成など、道路に関する課題は多岐にわたりますが、その本質的な役割は、安全・安心、円滑な交通の確保です。特に、高齢化が急速に進む現在では、歩道の段差解消や勾配の改善など、高齢者や障害者の方々への配慮が不可欠であります。
　杉並区内の井荻地下歩道は、既に車椅子対応型のエスカレーターが設置されているものの、利用に際しては補助員を必要とするなど、非常に不便な状況です。こうしたことから、地域住民や自治会、商店街などの多くの方々がエレベーター設置を強く望んでいます。
　こうした声を受け、我が党もその必要性をいち早く都に訴えてきましたが、地域住民の要望に応え、都は早急にエレベーターを設置すべきであります。見解を求め、質問を終わります。（拍手）
　　　〔知事舛添要一君登壇〕

〇知事（舛添要一君）　まつば多美子議員の一般質問にお答えいたします。
　認知症施策についてでございますが、お話のように、認知症は物忘れだけでなく、徘回や鬱状態など、日常生活にさまざまな支障を来し、介護する家族に重い負担をもたらします。私自身も母親の介護の経験がございますので、介護する家族の方々のご苦労は十分理解しております。
　平成三十七年には、何らかの認知症の症状がある高齢者が、都内で実に六十万人になると推計されておりまして、認知症の高齢者や家族を支える体制づくりは、今後、都が取り組むべき重要な課題だと思います。
　都はこれまで、十二の認知症疾患医療センターを中心に医療と介護の連携を進めるとともに、医師や看護師から成るアウトリーチチームが、認知症の疑いのある高齢者のお宅を訪問し、早期に医療や介護サービス等につなげる取り組みを進めてまいりました。
　また、グループホームなど介護基盤を整備し、一般の都民の方に対しては認知症への理解を深めていただけるよう、東京都健康長寿医療センターの研究成果を活用して、認知症チェックリストを作成いたしました。
　今後、認知症施策のさらなる充実を図り、認知症の人とその家族が地域の中で安心して暮らすことができる東京を実現してまいります。
　そのほかの質問につきましては、教育長及び関係局長に答弁させます。
　　　〔教育長比留間英人君登壇〕

〇教育長（比留間英人君）　二点のご質問にお答えいたします。
　まず、総合芸術高校舞台表現科の成果についてでありますが、舞台表現科では、舞台芸術などに適した演習室、音響調整室や五百人収容可能なホールなどの施設を備えております。
　こうした環境の中で、一流のわざを身近に感じながら習得することを目指し、劇団の演出家、狂言の人間国宝の家元、バレリーナやダンサーなど、第一線で活躍する専門家を講師として招聘しております。
　開校以来、舞台表現科の応募倍率は約三倍で推移しており、舞台芸術を志す中学生からの期待は高いものがございます。また、学んだ成果を、毎年、東京芸術劇場で発表し、多くの来場者から生徒の身体表現力や想像力の豊かさなどに対し、高い評価を得ております。さらに、卒業後は芸術分野の大学や新国立劇場演劇研修所、劇団やバレエ団など、専門性を生かした分野へ九割以上の生徒が進路を実現しております。
　次に、海外で活躍する生徒を育成する方策についてでありますが、総合芸術高校では、生徒一人一人の進路実現を図るため、目標に応じて選択できる専門性の高い講座を開設し、高度な表現力や芸術的な感性などを育んでおります。
　このような学習を通して、在学中から舞台芸術分野で活躍し、さらに海外で学びたいという意欲を持った生徒もあらわれております。また、芸術系の大学に進学し、文化庁の新進芸術家海外研修制度を利用して、ヨーロッパでダンスを学んでいる卒業生もおります。今後は、こうした国際的に活躍する志を持った生徒の進路実現が一層図られるようにしていく必要がございます。
　このため、都教育委員会は、総合芸術高校の生徒が世界で活躍していくための方策について、芸術分野のさまざまな有識者の意見を参考にしながら検討してまいります。
　　　〔福祉保健局長川澄俊文君登壇〕

〇福祉保健局長（川澄俊文君）　五点の質問にお答えいたします。
　認知症の行方不明高齢者等についてですが、お話のように、都は平成二十二年度から、区市町村の依頼に基づき、認知症が疑われる行方不明高齢者等の情報を都内区市町村や近隣県に提供する取り組みを行っており、四年間で行方不明四百五十三件、身元不明七十件の情報を提供しております。
　現在、国においては、行方不明者の登録、照会システムの強化や自治体間での情報共有の仕組みづくりが検討されており、都としても、今後国と連携しながら、より広域的な仕組みづくりを進めてまいります。
　また、現在行っている情報提供の様式や提供項目につきましても、本人が行く可能性のある場所を新たに加えるなど見直しを行い、警察や区市町村などとの連絡会等を開催しながら、連携を強化してまいります。
　次に、地域の関係者の認知症への対応力向上についてですが、都はこれまで、介護事業所職員を対象に、認知症ケアの実践的な知識、技術を学ぶ研修を実施するとともに、認知症コーディネーターや地域包括支援センターの職員約八百人に対して、認知症の特徴や対応に関する研修を実施してまいりました。
　また、都内十二カ所の認知症疾患医療センターにおいて、医療従事者を対象に、認知症の治療や地域連携等に関する研修を実施しており、看護師については、これまで約九百人の人材を育成しております。
　さらに、今年度からは、他職種の連携を進めるため、事例検討を中心とした研修を新たに実施する予定であり、こうした取り組みを通じて、地域の認知症対応力の向上を図ってまいります。
　次に、認知症の人や家族を支える取り組みについてですが、都は、地域全体で認知症の人を支える取り組みを進めるため、見守りや介護予防等の活動を行う認知症サポーターの養成に取り組む区市町村を支援しており、現在、都内には約二十九万人のサポーターがおります。
　また、区市町村において、NPO法人等と医療機関が連携しながら開催する、家族介護者のための相談会や交流会を包括補助により支援しているところでございます。
　今後、認知症に対する正しい理解を促進するため、新たに作成した認知症チェックリストを盛り込んだ普及啓発用パンフレットや、東京都健康長寿医療センターの認知症に関する講演会、シンポジウム等を通じ、広く都民への普及啓発を図り、地域社会全体で認知症の人や家族を支える取り組みを進めてまいります。
　次に、妊娠、出産に関する相談体制についてですが、都はこれまで、妊娠、出産を含むさまざまな健康上の悩みを抱える女性を支援するため、女性のための健康ホットラインや女性相談センター等において相談に応じてまいりました。
　今年度からは、相談体制をさらに強化するため、来月一日に専用の相談窓口、妊娠相談ほっとラインを開設いたします。この窓口では、看護師等の専門職による助言と、相談内容に応じた適切な関係機関の紹介を行うこととしており、より多くの人が利用できるよう、メール相談や夜間の電話相談にも対応してまいります。
　今後、相談窓口が広く活用されるよう、薬局で妊娠検査薬を購入した方などに窓口をお知らせするほか、区市町村や医療機関でのリーフレット配布、電車内への広告掲示など、さまざまな媒体を通じて都民への周知を図ってまいります。
　最後に、産前産後ケアについてですが、都はこれまで、産後に家族等の援助が受けられず心身の負担感を抱える母親を対象に、親子で宿泊して二十四時間体制で支援するショートステイや、相談等を行う区市町村の取り組みを包括補助事業により支援してまいりました。
　また、今年度から、妊娠中から産後まで継続的な専門相談や支援が行えるよう、専任の相談員として助産師等の配置を支援するとともに、ショートステイ等を実施する専用施設の新設や改修への補助制度を拡充いたしました。
　現在、四つの区市で取り組みが始まっており、今後、より多くの区市町村が事業を開始できるよう、各自治体の先進的な取り組みをまとめた事例集を活用して説明会を実施するほか、医師会や産婦人科医会等にも働きかけを行い、区市町村の取り組みを積極的に支援してまいります。
　　　〔病院経営本部長醍醐勇司君登壇〕

〇病院経営本部長（醍醐勇司君）　都立松沢病院における認知症医療についてでありますが、認知症患者が急増する中、身近な地域のかかりつけ医と専門医療を提供する医療機関とが協力して、認知症患者への対応力を高めることが重要であります。
　松沢病院では、一般の精神科病院では対応が困難な暴力、幻覚などの症状が強い患者や身体疾患を併発している患者を対象に、認知症病棟で専門性の高い入院治療を提供しております。
　また、受診を拒む患者を持つ家族を対象といたしました相談外来や、家族を支援するための物忘れ家族教室を開催し、医学の知識や介護方法の情報提供を行っております。
　今後とも、医療需要に応じた入院治療や専門外来の拡充など、都における精神医療センターとして、認知症医療の充実強化を図ってまいります。
　　　〔建設局長横溝良一君登壇〕

〇建設局長（横溝良一君）　二点のご質問にお答えいたします。
　まず、善福寺川の今後の整備についてでございますが、善福寺川では水害の早期軽減を目指し、下流から順次護岸を整備することに加え、調節池の設置により下流側の治水安全度を高めながら上流の河道整備を進めていくなど、効率的かつ効果的な整備を行っております。
　現在、済美橋上流と和田堀調節池上流の二つの区間で護岸整備を進めており、平成二十六年度は約三百メートルの区間で工事を実施いたします。さらに、平成二十七年度末の完成を目指し、善福寺川緑地に新たな調節池を建設中であり、この調節池において洪水の取水が可能となった後は、その上流区間でも護岸工事に着手し、整備のスピードアップを図ります。
　また、事業の実施に当たっては、自然石の採用や湧き水の保全など、自然と調和した緑豊かな景観づくりを進め、可能な限り周辺環境にも配慮してまいります。
　次に、井荻地下歩道のエレベーター設置についてでございますが、この地下歩道は、環状八号線と西武新宿線井荻駅との交差部に位置し、地下駐輪場が併設されていることから、利用者が多く、地域の方々にとって大変重要な道路施設となっております。この施設には、限られた空間の中に階段やスロープ、上りエスカレーターを設置しております。
　このような中で、高齢者や車椅子利用者、ベビーカーを利用する子育て世代の利便性向上や移動距離の短縮が求められることから、更新時期を迎えたエスカレーターにかわり、乗りおりがしやすいエレベーターを設置する必要があると考えております。
　今年度は、地元区と調整の上、詳細設計を実施し、設置に向けた取り組みを進めてまいります。今後とも、誰もが安全で快適に通行できる歩行者空間の確保に取り組んでまいります。